【Amazon KDP】「米国の税に関する情報の有効期限が切れました」というメッセージが来たときの対処法

技術ブログ

僕はAmazon Kindl Direct Publishing(KDP)で自費出版の電子書籍を出したことがあり、今でもそれなりに売上が入ってきます。

それが先日「米国の税に関する情報の有効期限が切れました」というメールが、Amazonから来たんですね。

KDPに登録したのはおそらく2013年とかそこらなのですが、その時点では、KDPの売上の30%がアメリカ政府によって源泉徴収される仕組みになっていて、その源泉徴収を回避するためにはアメリカ歳入庁で「納税者番号」を取得する必要がありました。これがけっこう面倒で、英語の書類を記入して、国際便で歳入庁に送って、そこからしばらく待って返ってきた書類の納税者番号を、KDPに登録する、という手間が必要だったのです。

で、このメールを見たときに「うわ、またあれをやんないといけないのか…」と、やや絶望的な気持ちになりました。

ところが、Webで調べてみると、そうでもないらしいのです。下記のページが大変参考になりました。

Kindle出版で米国の源泉徴収税率30%を0%にする!W8フォーム情報の更新方法

上記ページによると、日本の納税者番号すなわちマイナンバーを、KDPのアカウントに登録すればよいのだそう。そこで、上記ページのとおりにやったら、無事に登録情報が更新され、源泉徴収税率が0%になりました!

よかったよかった。

ちなみに、僕はKDPの売上も確定申告の際に正確に申告しています。面倒くさいですが、法令遵守の気持ちできっちりやるようにしています。

今回は備忘録としてこちらの記事を書いておきました。それでは。

編集者、ライター。1986年生まれ。神奈川県出身。一橋大学社会学部卒、同大学院社会学研究科修士課程中退。雑誌、Webメディア、PRコンテンツ等の制作を経験し、2021年からるろうにとなりました。PLANETSで「文化系のための野球入門」を連載中です。
Twitter ⇒ @yutorination
Facebook ⇒ keinakano21

中野 慧 (Kei Nakano)をフォローする

コメント

タイトルとURLをコピーしました